医疗?健康
镇静?抗コリン作用薬剤の処方が多いほど要介护认定リスクが高まる?つくば市の医疗介护レセプトデータを解析?
(Image by fizkes/Shutterstock)
高齢者は慢性疾患の治疗薬を复数服用していることが多く、薬剤関连の有害事象に対する注意が特に必要です。なかでも镇静作用（中枢神経抑制や筋弛缓作用）や抗コリン作用（自律神経の働きを调整する神経伝达物质アセチルコリンの働きを阻害する作用）を有する薬剤は、フレイルと呼ばれる心身の虚弱化や転倒、认知机能低下を起こす危険があることが指摘されています。しかし、これらの薬剤の使用が実际に高齢者の生活自立机能の低下と関连しているのか、日常の诊疗行為に基づく情报（リアルワールドデータ）を用いての検証はなされていませんでした。
本研究では、「つくば市及び国立大学法人筑波大学の医疗介护分野におけるデータ分析に関する覚书」に基づいて、つくば市から筑波大学に提供された医疗レセプトと要介护认定调査を连结した匿名化データセットを用い、高齢者における镇静?抗コリン作用を有する薬剤の使用と初回の要支援?要介护认定の発生リスクの関连を调べました。
他の要因の影响を统计学的に调整して分析した结果、これらの薬剤の累积処方量が多いほど要支援?要介护认定のリスクが大きくなることが明らかになりました。この结果は、镇静?抗コリン作用を有する薬剤の高齢者への処方は、リスクを上回る利益が期待される场合にのみ必要最小量で行われるべきことを示しています。
本研究成果が、医疗现场における薬剤処方の意思决定や地域の保健行政に役立てられ、高齢者への同薬剤の処方を低减する机运がさらに高まることが期待されます。