福岛第一原発事故による湖中の放射性物质浓度を1万日先まで予测
東日本大震災（2011年3月11日）に伴い発生した東京電力福島第一原子力発電所事故では、放射性物質が環境中に拡散しました。福島第一原発から約190 km離れた群馬県中央部の赤城大沼でも、ワカサギの放射性セシウム濃度(Cs-134+Cs-137)が、当時の暫定規制値500 Bq/kgを超えました。その後、赤城大沼のワカサギの放射性セシウム濃度は食品基準値の100 Bq/kgを大きく下回るまでになりましたが、この状態が長期的に続くことを科学的に予測することは、風評被害拡大防止の観点から重要です。
しかし、事故から何十年间にも及ぶ长期间の放射性颁蝉-137浓度の変化を、详细にコンピュータシミュレーションすることは简単ではありません。そこで本研究では、数理モデル(数学を応用したモデル)による予测を行いました。まず湖水中の颁蝉-137浓度を予测する数理モデルを作りました。その际、これまで测定された湖水とワカサギの颁蝉-137浓度の倾向から、湖水中の颁蝉-137が通常よりもゆっくりと湖水中を拡散していくと仮定しました。また、これまでの研究で湖水の颁蝉-137浓度とワカサギの颁蝉-137浓度には比例関係があることが分かっていたため、数理モデルで导いた赤城大沼の颁蝉-137浓度の予测を基に、事故から1万日先までのワカサギの鱼体の颁蝉-137浓度を予测しました。
その結果、ワカサギの放射能は事故後約600日までは急激に減少して100 Bq/kgを下回り、その後は減少が鈍くなるものの、1万日後まで安定的に100 Bq/kgを大きく下回ると予測されました。この結果は、事故後2000日まで行われたモニタリングによる測定値ともよく一致しました。
今后は、湖水の测定を続けてモデルの検証を进めるとともに、モデルを改良することで予测精度の改善を目指していきます。
笔顿贵资料
プレスリリース研究代表者
筑波大学システム情报系／アイソトープ环境动态研究センター筑波大学システム情报系
末富 英一 研究员（研究当时）
东京都市大学原子力研究所
岡田 往子 客員准教授